株価指数が果たしている役割

TOPIXは主にベンチマークとして利用されている

もともと株価指数は、株式市場の全体的な動向を把握する目的で使用されていました。
現在は、本来の意味からの派生で、株式を運用するためのベンチマークや、投資の手法自体を差す言葉として利用されています。
例を挙げると、価値と株価指数が連動するインデックス・ファンドや、ETF(株価指数と連動する上場投資信託)があります。

指数のベンチマーク化とは、運用成績を株価指数と比較して評価する傾向を差します。
日本の資産運用市場では、長年にわたり、年率5%達成というような実現利回りだけを強調していました。
現在は、資産運用リスクを考慮し、市場の全体的な値動きとの相対によって、運用成績を評価しています。

代表的な株価指数は、1969年から東京証券取引所が公表している、時価総額加重型である東証株価指数(TOPIX)があります。
TOPIXとは、東証第一部に上場している企業の株価を指数化したものです。
基準として、1968年1月4日時点での株式時価総額を100としています。

それまで使用されていた東証ダウ式平均株価(現:日経平均株価)は、わずかな値がさ品薄株の価格変動の影響を受け、相場を操縦されると弱くなる点が指摘されていました。
そのため東証は、世界中に通用する指数として、新たにTOPIXを開発したのです。

現在、年金基金などが日本株を対象とした資産運用の成績を評価する場合、TOPIXをベンチマークとして使用しています。

馴染み深い日経平均は一部銘柄の影響を受けて変動する

日経平均株価は、東証一部に上場している銘柄のうち、選出された225銘柄の平均株価です。
開始時の値は、第2次世界大戦が終わって東京証券取引所が再開された、1949年5月16日時点の単純平均株価である176円21銭です。
現在は、日本経済新聞社が東証から引き継いで公表しています。

昔から公表されており、多数の投資家にとっては馴染み深いものです。
また、海外でも高い知名度を誇っています。
しかし、対象を225銘柄に限定した価格加重平均である事から、少ない売買量で相対的な株価が高い値がさ品薄株の価格変動により、水準に大きな影響が及ぶというデメリットもあります。

もう1つのデメリットとして、銘柄の入れ替えが挙げられます。
定期的な日経平均株価の見直し・不定期かつ突発的な理由による見直しにより、 1年間で複数回の銘柄入れ替えが行われています。

定期的な見直しは、日本における産業構造の変化を日経平均に正しく反映させる目的があります。
実施日は、原則として年1回、10月1日となっています。

不定期の銘柄入れ替えは、構成対象となっている銘柄が合併・経営破綻・持株会社化による上場廃止・整理ポストへの追加という場合に実施されます。
入れ替えが発表された後は、新たに採用された銘柄の買い注文と、除外される銘柄の売りが多く発生します。
このため、大きな価格変動が起こります。

国境を越え、グローバルな株式投資が行われるようになりました。
これに伴い、世界中の株式相場を網羅した株価指数も求められるようになったのです。

モルガン・スタンレー・キャピタル・インターナショナル社(MorganStanley Capital lnternational)は、世界各地に存在する46ヶ所の株式市場を指数化し、公表しています。
MSCI世界指数(MSCI World lndex)は、23ヶ国の株価指数から算出されており、世界中の上場株に分散して投資する株式運用のベンチマークとして、幅広く用いられています。

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